わかりやすい考え

　「大地震や大津波が起きる確率は、2万分の1(2万年に1度の確率)である。従って、その確率はほぼゼロに等しく、考慮の必要がない」

　この理論がいかに間違っているかは、ちょっと考えてもわかるのだが、事実として、昨年3月11日に証明された。
　つまり、「確率の少ないことは起きない」という理論は間違いで、「確率の少ないこともしっかり考慮した上で、考えを組み立てる必要がある」が正しいのである。

　休止中の、例えば関電大飯原発を再稼働すべきかどうかという問題が議論されているが、

　想定外の事態が起きる可能性がゼロであることが証明されないのに、破滅的な事態を招く危険にあえて突っ込んでいくのは、バカのすることである。

　福島第一原発の事故(この事故は犯罪だと思っている)の可能性を指摘していた人は、たくさんいた。
　「それはなんでも反対していた人だろう」という人がいるかもしれないが、そうではない。
　原発の危なさは、誰がどう考えても理解できるし、当然のことながら、理論的にはっきりしていたことだった。(ほんの一例をあげればこの本など)

　大地震・大津波は、あと3分後に起きても、おかしくないのである。
　モノゴトをきちんと考えれば、すべてがパーになることを回避したければ、原発の即時廃止以外には、ありえない。

　原発利権に群がる寄生虫たちは、「電気が足りなくなる」といっている。
　現在のように電気を使ってれば、どんなに発電してもいずれ、電気は足りなくなる。
　電気不足の解決法は、なるべく電気を使わない以外に、ない。

　この点に関して政治は、自民党から共産党まで、なるべく電気を使わないことを提起できない点で、ことごとく大同小異である。
　たとえば共産党は、関電の「需給見通し」について専門家からは、省エネ誘導策や他の電力会社からの電気の融通、揚水発電の効果的活用などが考慮されておらず、関電が主張する電力不足は解決できるとする意見が多く出されていますと言っている。

　少し考えればわかることだが、夏の電力逼迫期に「他の電力会社からの電気の融通」など、できるわけがない。
　「揚水発電」は、原発の余り電気の費消策にすぎず、その活用とは、昼も夜も石油を燃やし続けるということであり、地球環境に対するインパクトを考えれば、メチャクチャな話である。
　共産党の言う「省エネ誘導策」がなんであるか不明だが、「電気のムダ使いをやめろ」と宣伝する程度なら、電力会社だってやっている。
　要するに、既成の政治も経済もすべてが「電気をなるべく使わないようにしよう」と言えないのが、愚かなのである。